もし、企業が製品にかけている原価の内訳を公開するのがスタンダードになった時に、
あなたは自分が買う製品にこのコストが入っていたら、納得できるだろうか。
社員の教育費用
おそらく「なぜ消費者が負担しないといけないのか」と思う人のほうが多いのではないかと推測します。
それをうけて、各会社が教育費用を減らした時に何がおきるか。
(教育しなくてもいい)優秀な人材の奪い合い
CVLを考えていただければわかると思います。
「優秀な人材」が集まっているからこそ成り立っているビジネスです。
各個人は「優秀な人材」となるべく、会社が払っていた教育費用を自分で負担しないといけなくなるでしょう。
例えば、お笑い芸人や声優の養成所やIT業界のプログラミングスクールみたいに、
なりたい職業に就職するために高額な金額を負担しなければならない。
就職してからも「会社の費用でセミナーに行く」というのもできないでしょうから、
休日に自費で高額なセミナーに行くしかない。
でもそうやって、自己研鑽できる人が「優秀な人材」となって、
企業から引く手あまたになるのだと思います。
なので、もし企業の原価に厳しい社会がおとずれたら、
自己研鑽できる人になりましょう。
最後まで、読んでいただきありがとうございました。